Shopify制作費用の相場|構築方法別の料金と見積もり項目
初期費用だけでなく、1年間の運用費まで含めて比較しましょう
自作・テンプレート・企業向け構築・独自開発の費用目安と、見積もりで確認したい項目を解説します。
ShopifyでECサイトを作るとき、月額料金だけを見て予算を決めると、テーマやアプリ、商品登録、決済設定、公開後の保守費用が抜けやすくなります。本記事では、Shopify制作費用の考え方を構築方法別に整理し、見積もりで確認したい項目まで解説します。
※金額は仕様や商品数、素材の準備状況によって大きく変わるため、発注前の予算整理に使う目安です。実際の費用は同じ要件で複数社から見積もりを取得してください。Shopifyの料金は2026年9月2日時点の公式情報を確認しています。
Shopify制作費用の相場を構築方法別に比較
| 構築方法 | 制作費の目安 | 向いているケース |
|---|---|---|
| 自社で構築 | 0〜20万円程度 | 商品数が少なく、担当者が設定や更新を行える |
| テンプレート中心で外注 | 30〜80万円程度 | 既存テーマを活用し、早く小さく始めたい |
| 標準的な企業EC | 80〜200万円程度 | デザイン調整、商品登録、導線設計、初期設定まで依頼したい |
| 独自機能・外部連携 | 200〜500万円以上 | 基幹・在庫・会員・物流連携や高度なカスタマイズが必要 |
自社で構築する場合
Shopifyは管理画面からテーマを選び、商品や決済方法を登録して公開できます。自社で作れば制作会社への発注費を抑えられますが、担当者の作業時間は費用として見落とせません。サイト設計、画像加工、商品説明、配送・返品ルールの整備まで含めて工数を計算しましょう。
テンプレートを使って外注する場合
既存テーマをベースに、色・書体・画像・トップページの構成を整える方法です。独自デザインより費用を抑えやすい一方、依頼範囲が「初期設定のみ」なのか「商品登録や公開支援まで含む」のかで見積金額が変わります。
企業向けの標準的なShopify構築
ブランドに合わせたデザイン調整、カテゴリ設計、スマートフォン表示、決済・配送設定、計測環境、操作説明などをまとめて依頼する構築です。公開後に社内で運用できるよう、マニュアルや担当者向けレクチャーの有無も確認します。
独自機能や外部システム連携がある場合
在庫管理、基幹システム、会員データ、物流、定期購入、BtoB販売などを連携すると、要件定義・開発・テストの費用が増えます。既存アプリで代替できるか、独自開発が本当に必要かを先に整理することが重要です。
制作費以外に必要なShopifyの費用
月額プラン
Shopify公式では、Basicは年払い換算3,650円/月、Growは10,100円/月、Advancedは44,000円/月です。月払いの金額は異なります。
テーマ・アプリ
有料テーマや、予約・レビュー・定期購入・帳票などのアプリを使う場合は、購入費や月額費用が発生します。
決済関連
プランや決済方法に応じた決済手数料を確認します。売上予測を基に、月額料金だけでなく年間の総額で比較しましょう。
保守・運用
商品更新、画像制作、機能追加、障害対応、分析・改善を外注する場合は、月額の運用費を別に見込みます。
最新のプラン料金と決済手数料は、必ずShopify公式料金ページで確認してください。
Shopifyの見積もりを左右する7つの項目
- 商品数とカテゴリ数:登録件数やCSV整備の有無で作業量が変わります。
- デザイン範囲:既存テーマの調整か、独自セクションの制作かを確認します。
- 素材の準備:写真撮影、バナー、文章作成を誰が担当するか決めます。
- 必要な機能:予約、定期購入、レビュー、会員ランクなどを一覧化します。
- 外部連携:在庫・物流・会計・顧客管理との接続方法を整理します。
- 移行作業:旧サイトからの商品・顧客・注文データ移行の範囲を確認します。
- 公開後の支援:保守、更新、改善提案、操作説明を見積もりに含めます。
安い見積もりを選ぶ前に確認すること
金額だけで比較すると、商品登録や文章作成、アプリ設定、公開後の修正が別料金になり、最終的な費用が高くなることがあります。各社へ同じ要件を渡し、「含まれる作業」「含まれない作業」「追加費用が発生する条件」を表にして比較しましょう。
Shopify制作前の予算整理チェックリスト
- 初期費用と1年間の運用費を分けたか
- 商品数・カテゴリ・必要機能を一覧にしたか
- 写真・文章・商品データの担当者を決めたか
- 有料テーマとアプリの費用を確認したか
- 決済・配送・返品ルールを決めたか
- 公開後の更新と改善を誰が行うか決めたか
まとめ
Shopifyの制作費用は、見た目だけではなく、商品登録、機能、外部連携、公開後の運用範囲で決まります。最初に必要な機能と将来追加したい機能を分け、初期費用と年間運用費を同じ表で比較すると、自社に合う構築方法を選びやすくなります。